パーソナルトレージングジムのトレーニング費用は、決して安いものではありません。それは、同業他社との比較においてリーズナブルな価格を提供し、高い評価を得ている「アウトライン」においても同じことです。
アウトラインでは様々なトレーニングコースが設けられ、コースによって入会金が15,000円～50,000円かかります。
最もトレーニング料の低いクイックコースでは、1ヶ月8回のトレーニングで税込み92,400円、最もトレーニング料の高い下半身SPコースでは3ヶ月、369,600円のトレーニング料が必要です。
もし、何かしらの事情で途中で通うことができなくなったら退会をすることは可能なか？そして、未消化のトレーニング料は返金してもらえるのか？といった部分は、とても気になります。
問い合わせて、いきなり退会や返金について伺うのも気まずいものがあります。
アウトラインを解約・退会する際の流れについて
アウトラインのトレーニングを申し込む際には契約を交わすことになり、契約書というものが存在します。
概ね契約書には契約内容の詳細が記載されていますから、契約書を確認すれば解約や退会に関する基本的なルールは記載されています。もちろん、契約書は契約前に確認できますから、この時点でしっかりと確認しておくことが肝要です。
しかし、パーソナルトレーニングジムのトレーニング契約を結ぶ際には、解約することや退会することを念頭に置いている人はまずいません。
それでも何が起こるかわからないのが人生ですから、この時点で解約や退会に関するルールもしっかりと確認しておくべきなのです。
解約や退会の意向をトレーナまたは、スタッフに伝える
解約や退会の意向を決めた場合は、まず最初にその意向を伝えることから始まります。
解約や退会の理由は人それぞれですが、どんな理由にせよ先ずは解約、退会したい旨をアウトライン側に伝える必要性があります。
解約や退会といった意向は伝えにくいものですが、決心をしているのであればなるべく早くに伝える必要があります。
アウトライン側には、トレーニングのキャンセルや事務手続きの手間をとらせることになる訳ですから、可能な限り早期に伝える必要があります。
同時に、伝える時期によって返金額も影響を受けることになりますから、決断したのであれば可能な限り早い段階で解約、退会の意向を伝えます。
正式に解約・退会するためには書類が必要
パーソナルトレーニングは、トレーニングジムとのトレーニング契約を結んでいます。契約を結んでいる以上、解約や退会といった契約を破棄したい場合には、書類を提出しなければなりません。
解約や退会の理由の聞き取りはあるのか？
解約や退会は、アウトライン側にとっても好ましいものではありません。それ故に解約の理由や退会の理由は必ず聞き取りが行われますし、解約届・退会届にも理由を記載する項目があります。
もちろん、解約や退会の理由は人それぞれです。
・トレーナーから何かしらの被害を受けた
などは、アウトライン側に原因のある退会です。
一方、急な転勤や入院などは利用する側に原因がある解約、退会になります。これらを明確にしておくことは円満に解約、退会をするためには必要になることなのです。
書類が受理されれば解約、退会が書類上完了
解約届や退会届に記載必要事項をもれなく記載して、アウトラインに提出して受理されれば書類上は解約、退会が成立したことになります。
併せて、返金等の事務的な処理がこの段階では残ることになります。解約届や退会届を出して、すぐその場で精算という訳にはいきません。少なくとも数日の時間を要することになります。
ネットや電話で解約・退会の手続きは可能？
解約や退会といった意向は、インターネットや電話で伝えることも可能です。
どうしても対面で伝えにくい場合もあるでしょうし、状況によってはアウトラインに出向いて意向を伝えることができない状況も予測できます。
ですから、インターネットや電話をして意向は伝えることができますが、意向を伝えたからと言って解約や退会が完了するわけではありません。
届出書を提出し、受理されて初めて完了する
アウトラインのパーソナルトレーニングは、ジム側と利用する側の両者が契約を結ぶことで成立しています。解約や退会はこの契約を破棄する行為ですから、正式に処理が必要になります。
必要な書類は、アウトライン側に解約や退会の意向を伝えれば受け取ることができますが、何かしらの事情で受け取りに行けない場合は、郵送で送ってもらうなどの対応が必要になります。
アウトラインを退会する理由でもっとも多いのは！？最新事情を調査しました
アウトラインを退会する理由には、どのようなものがあるのか気になります。しかし、アウトラインを途中で退会する人はほとんどいない実情があるのです。
それでも、数少ない事例がないわけではありません。参考のためにいくつか確認していくことにしましょう。
一緒に申し込む予定だった友人が入会を拒否したため解約を希望
仲の良い友人とパーソナルトレーニングジムの選択を行った上で、アウトラインへの入会を決しました。
契約はそれぞれの都合で別に行いましたが、契約後、友人からアウトラインの入会を取りやめたいと伝えられ、説得はしたものの決意が固いため説得を断念しました。思案をしてアウトラインのスタッフとも相談をした上で、解約の選択を行った。
交通事故にあい、重症となったため退会
不幸にも交通事故にあい、その事故により重傷の負傷を負い、長期の入院を余儀なくされることとなり退会の意向を伝えられました。
アウトライン側は有効期限を延長する措置をとるので、退会をとどまるように説得しましたが、事故により精神的な苦痛と先行きが不透明なことを理由に一旦、退会したとの希望が伝えられました。アウトライン側はその希望を尊重し退会の対応をとりました。
仕事帰りに立ち寄りやすいようにと職場に近いアウトラインの利用をしていました。しかし、勤務先の都合で急に転属が命じられ通うのが非常に不便となってしまいました。アウトラインには複数のトレーニングジムがありますが、そのいずれもが決して通いやすいとは言えず、新し職場に慣れることも含め負担が大きいことを理由に退会にいたりました。
OUTLINE(アウトライン)の口コミ評判！通うメリット・デメリットまとめ
アウトラインに休会制度はある？
アウトラインは、生涯を通じたサポートをモットーにしているパーソナルトレーニングジムです。その為、明確で正当な事由がある場合には未消化のトレーニングの有効期限を延長する措置が取られます。
契約上は、2ヶ月や3ヶ月といった有効期限内に消化しなければならいトレーニングを、状況に合わせて適切に有効期限を延長してくれます。
例えば、事故に遭い入院をしたような場合は、正当な理由に該当します。一方で、気分が乗らないからしばらくお休みしたい、寒くなったからしばらくお休みしたいなどの理由は正当な理由とは認められません。
正当な理由と認められない場合、有効期間が過ぎてしまえばパーソナルトレーニングを受けることができなくなります。
アウトラインを解約する際の違約金や退会手数料について
どうしてもアウトラインを退会せざるを得ない場合、違約金や手数料は発生するのでしょうか？以下にまとめました。
それぞれ、詳しく見ていきましょう。
入会金について
トレーニングが実施される前の段階であれば、入会金も返金の対象となります。しかし、入会後にトレーニングを行っていた場合は、入会金は基本的に返金の対象とはなりません。
入会金は事務手数料、保証金といった意味合いがあり、入会のハードルを上げる事で解約を未然に防ぐ働きを持つとも言われています。
このような趣旨で発生する入会金は、サービスが提供されてしまった後では返金をしないと契約書でも明記しています。
トレーニング費用について
コースを選択して、トレーニング費用を全額事前に支払っていた場合は、正当な事由による退会においては未消化のトレーニング費用の返金を受けることが可能です。
アウトラインでは、やむを得ない事情と判断できた場合には未消化のトレーニング費用全額を返金する対応をとっています。
手数料について
退会における、未消化トレーニングに該当するトレーニング費用の返金は、事務処理を必要とします。書類の作成やその対応に追われる人件費、振込み手数料などの負担が生じます。
その為、アウトラインでは返金額の3.25%に該当する額を手数料という形でとっています。
違約金について
基本的に、違約金というものは発生しません。違約金が発生するのは、何かしらの被害をアウトライン側に与えた場合です。通常の退会においては、違約金を請求されることはありません。
しかし、コースのトレーニングを2回しか消化していない場合は、退会手数料という名目で20,000円の支払いを求められます。この費用は、返金される金額から差し引かれます。
アウトラインを解約する際の注意点4つ
アウトラインを解約する前に、注意しておきたいポイントを以下にまとめました。
1つずつ、解説していきます。
解約や退会を決意したら早期にアウトライン側に伝える
何かしらの事情で解約や退会を希望する場合、その意向は可能な限り早期にアウトライン側に伝える必要があります。
電話やインターネットを利用して伝える方法もありますが、ジムに出向いて伝えるのが最も誠意のある方法です。
いったん結んだ契約を破棄するということは、取り交わした約束事を守らないとも解釈できます。よって、誠意のある対応をする場合は、早期にアウトライン側に意向を伝える必要があるのです。
書類の記載はミスなくおこない、早期に提出する
解約や退会は、書類の受理を持って成立します。電話を利用したり、ジムに出向いて意向を伝えた段階では解約や退会は成立していないのです。合わせてインターネット等を利用して意向を伝えた場合も同様です。
解約、退会の書類の受理以降の事務的な手続きをスムーズに進めるためにも、可能な限り書類を早期に提出することが必要になるのです。
退会理由は明確か？
基本的に、退会するには正当な理由が必要です。契約上は身勝手な解約、退会も行えますが、退会理由が明確で、退会にいたっても致し方のないものでなければ、未消化のトレーニング費用が満額返金されない可能性を含んでしまいます。
アウトライン側も十分に納得できる事由で、解約、退会を希望していると伝えられるのが理想なのです。
返金の期限を確認する
解約、退会の届出書が受理され退会処理が成されると、未消化のトレーニング代などの返金が生じる場合があります。このような場合には、返金の期限を明確に確認しておくのがトラブルを防ぐためにも必要になることです。
できれば、口頭でなく正式な文章で返金期限を明記した書類を受け取るのが理想的といえます。
解約のトラブルについて
アウトラインは、解約や退会を希望する利用者が多いトレーニングジムではありません。それ故にこれまで大きなトラブルはなかったといえます。
その意味では安心して利用ができるパーソナルトレーニングジムですが、小さなトラブルが予測できないわけではありません。
どのようなトラブルが予測できるか確認しておきましょう。
返金額におけるトラブル
返金額を勝手に見積もってしまうことは、トラブルの要因にもなる行動です。解約や退会は、アウトライン側においても損失となる事態です。
返金は、未消化のトレーニング費用に該当するものが返金の対象となります。
返金期日におけるトラブル
返金を受ける側からすれば、1日でも早く返金額を受け取りたいのは当たり前のことです。
しかし、アウトライン側は会社組織として運営されているため事務手続きも関係部署での確認と承認を受けて行われますから、相応の時間を要することとなります。
そのため、返金期限を確認しおかなければトラブルの要因にもなりかねないこともあるのです。
トラブルを避けるためには、しっかりと文章による返金期日の確認を行うのが理想といえるのです。
アウトラインの解約についてよくあるQ&A
解約や退会をするための期限はあるの？
契約を取り交わし正式に入会を済ませてたら解約や退会をすることができます。コースの場合はコースごとに設定された有効期限があり、その期限内であれば解約や退会をすることができます。
正式な退会理由ってどんな理由のことですか？
正式な退会理由を言葉で説明すれば、退会にいたっても致し方ないと思われる理由です。具体的に言えば利用する側の事情では病気によって通えなくなった。急に転居することになった等の事由があげられます。また、アウトライン側に要因がある場合では、事前に説明されたトレーニング内容と実際に行われるトレーニングが異なる。トレーナとトラブルとなったなどの理由がこれらに該当します。
返金はどのようにされるの？
返金は基本的に銀行振込によって行われます。振込は指定された期日までに実行されます。合わせて返金の明細書をしっかりと受け取り、返金額に相違ないかを確認する必要もあります。
退会の意向を伝えたあとのトレーナーの対応には変化があるの？
アウトラインは生涯サポートを理想と掲げているトレーニングジムです。諸事情により退会を検討されることがあるのも想定されています。その為、退会の意向を伝えた後のトレーニングで態度が一変するようなことはありません。そのような質の低いトレーナーはアウトラインにはいないからです。
直接トレーナーやスタッフと顔を合わせずに退会できますか？
自身のトレーニングをサポートしてくれたトレーナーの顔を見ずに退会をしてしまうのは少し残念な気持ちになりますが可能です。電話で確認を行い、郵送で書類の提出をし、電話やメールを利用して精算等の確認を行うことになります。
退会手続きは面倒ですか？
退会の手続きは書類を提出することで済みますから面倒というほどのことではありません。
アウトラインの解約手続きや返金・違約金の詳細まとめ
パーソナルトレーニングジム「アウトライン」は、生涯サポートをモットーとしたトレーニングジムです。
それ故、入会いただいた利用者の方とは生涯サポートできる関係作りをしっかりとしていくパーソナルトレーニングジムです。
残念なことに、利用している方から解約や退会の希望が伝えられた際には大きなショックを受けますが、対応は誠意をもって真摯に対応してくれます。
ジム側が望まない状況になってもこの姿勢を崩さないのは、アウトラインの一つの大きな魅力であることは間違いありません。
そのことを反映してか、解約や退会を希望される方はごくごく少数にとどまります。合わせて退会の理由も、利用者の個人的な事情によるものが大半を占めています。
様々な事情をくみ取り、それをトレーニングに反映、トレーニングの有効期限のの延長など利用者の立場に立ったサービスの提供が行われていることが、解約や退会対応を通じて改めて確認できるのです。
